Webディレクション業務をテレワーク（リモートワーク）で実践するための条件
「テレワーク（リモートワーク）」
ここ最近の沸騰ワードですね笑
いや、笑いごとではなくこのブログを書いている2020年3月18日現在、日本も含めた世界が深刻な状態で国によっては非常事態宣言もなされていますね。
日本も先週にはコロナ特措法が可決され、いつでも非常事態宣言が出せる状態となっています。
企業が社員をコロナから守る手段としてテレワークを積極的に採用しておりますが、IT企業大手のGMOでも4,000人がテレワークに移行するなど大きな動きを見せました。
特にPCの前で作業をするような職種に関しては、会社にいても、自宅にいても、環境が整えば普段と変わらず業務ができるというのはIT職種のメリットですよね。
今回の記事は前回のWebディレクターの外注はあり？なし？同様、少し経営者の方向けの記事になるかもしれませんね。
果たしてWebディレクターはテレワーク（リモートワーク）でも業務が可能なのか？またその条件は？この辺りについて見解を述べていきたいと思います。
結論から言って、テレワーク（リモートワーク）でも全然問題なし！
フリーランスの人間が会社に属さずともディレクション業務ができていますから、当然社内のWebディレクターにしても、テレワークでの業務は可能と考えます。
ただし、これには二つの条件があります。
プロフェッショナルのWebディレクターであること
プロフェッショナルという意味には二つありますが、一つはきちんと業務を遂行できるだけの自己管理ができるか？ということです。
これは一人前の社会人であるかどうかが問われているわけですよね。
フリーランスであれば、その日その日の食い扶持をいただいているわけで自宅であろうが、クライアント先であろうが成果を出さなければお給料をいただけませんから、必死です笑
ただ会社員の場合はちょっと事情が違いますね。
そもそもテレワークを「自宅でのんびり勤務」と勘違いしている人も多いと聞きます笑
会社にいることと同様のことが求められるにも関わらず、子供についつい手が取られてしまったり、昼寝しちゃったり、と。
それって仕事できてないですよね。社員を疑うのは心苦しいですが、やはり自制心が強くないと難しいかもしれません。
プロフェッショナルのもう一つの意味はWebディレクターとしてプロかどうか？という点です。
例えば見習いのWebディレクターであれば、業務を一つ進めるのにもわからないことが多くて上司や先輩に聞きたいことも出てくるでしょう。
会社にいれば周りの人にすぐ聞けますが、そんな環境ではないのがテレワーク。
都度、手が止まってしまうようでは業務が進みませんから一人で打ち合わせから納品まできちんとこなせるスキルが必要でしょう。
電話を持たせてクライアントで電話連絡が取れる環境を整えてあげること
メールやskype、チャットワーク全盛の今だからと言って電話でのコミュニケーションがなくてもいいわけではありません。
細かなニュアンスの確認や重要な確認等はやはり電話で直接、先方の反応などを確認しながら進めないと不安ですよね。
逆もまた然りです。クライアントも全てのコミュニケーションがメールになってしまっては不安でしょう。
テレワークのニュースを見ていると「電気代を払うべきだ！」という意見もあるようですが、そこまでは必要ないとしても、携帯電話を持たせてクライアントと声によるコミュニケーションが取れる環境を作ってあげることは重要でしょう。
Webディレクター自身も事実、問題ないと思っている
例えば外注を多用する会社であれば、確認や指示は全てメールやチャットワークなどを使ってテキストでやり取りしているという方も多いでしょう。
そこはプロとプロの仕事ですから、一つずつきちんと物事が進んでいればお互いの認識に間違いはないはずですし、あったとしてもすぐに修正がきくような誤解レベルであるはずです。
そういう状態においてはディレクター自身もテレワークになることで業務がやりにくくなったということはないでしょう。（多少はあるでしょうけどね）
企業の管理者能力も問われる
企業として重要なことは、クライアントに喜んでいただける成果物を納期通りで納めることができるかどうかですよね。
会社にスタッフが集まっている状況とは違い、逐一状況を確認できないところがテレワークの痛いところです。
そこで「進捗」をきちんと確認するための体制を作っておくことです。
例えば朝礼の代わりに、一日のタイムスケジュールを全員と共有する（チャットワークに投稿するとか）、終礼の代わりに業務報告をさせ、進捗とのギャップや、一日のスケジュールとのギャップをチームで共有するといった、普段にはないコミュニケーションが必要となるのではないでしょうか。テレワーク（リモートワーク）にはwebディレクター自身の自己管理もそうですが、企業の管理能力も問われるのではないでしょうか。
